例えば、１入院６０日の保障は、１８万円の医療費を保障で補うための保険だと分かります。従って、その医療費１８万円を補うために支払う保険料は総額で１８万円よりはるかに少ない負担であることが絶対条件になります。だから、保険料は１回分ではなく、総額確認が必要です。

入院を保障される日数は６０日から１０９５日まで数種類のタイプがありますが、現状の保障と保険料では自由に好きな保障日数を選べば良いという内容ではありません。

１入院６０日は１８万円の医療費を補う

１入院１２０日は３０万円の医療費を補う

１入院１８０日は４０万円の医療費を補う

１入院３６５日は６６万円の医療費を補う

１入院７３０日は１３２万円の医療費を補う

１入院１０９５日は１９８万円の医療費を補います。

従って、保険料はそれぞれの補う医療費よりはるかに少ない負担であることが絶対条件になります。

ところが現状の保障に対して負担する保険料の総額を確認しますとどの保障日数でも１００万円以上の支払いになります。※全ての入院保障の合計額です。（医療保険Ａ、Ｂ，Ｃ、）＋ガン保険＋共済保険などの合計

従って、保険料を１００万円以上は支払わされるのであれば、逆から考えて、その支払いに見合う保障日数を選ばなければ意味がないことになります。

また、２年以上も入院されるされる方は滅多にいないと思われるので、保障の目安は２年が限度、そのために支払う保険料は総額で１００万円が限度にしなければ保険にならなくなります。

現状の保障と保険料負担から選ぶべき保障日数は１入院７３０日になってしまうのです。

３５歳　男性

終身医療保険　日額１万円　１入院６０日・通算１０９５日保障　

手術保障２０万円、ガン診断給付金２００万円、通院保障日額５千円

先進医療保障、６０歳払済　保険料￥１２，２０８

現状の保障と保険料では最大６５歳までが限度

高齢になるほど入院確率が高くなることから、保障は終身でと思われるのは当然です。

しかし、保険ですから、終身保障してもらうための保険料負担にメリットがないと意味がありません。

メリットとは、保険加入の絶対条件である、保障で補う医療費より保険料負担がはるかに少ないことです。

保障に対して保険料は保険会社が決めるので支払う保険料に応じてメリットになる保障期間を自分で調整するしかないようです。

入院月数別、負担する医療費早見表　７０歳以上、一般世帯者例

年金年額で１２０万１円以上２６５万円未満の方が負担する医療費〔他に収入がない〕

いつまでも保障してもらいたくてもメリットになる保険はどこにもありません？

医療保険に入る絶対条件は、保障で補う医療費よりも保険料負担がはるかに少ないことです。

現状の保障と保険料では７０歳以降（終身保障、更新型）も補う医療費よりはるかに少ない保険料負担の保険は皆無です。従って、現状の中でどう対処するのが最良かを考えなければなりません。

７０歳になると医療費負担の限度額が下がるのをご存知ですか？

例えば、７０歳までの方が２ヶ月（６０日）までの入院で負担する医療費の上限は１８万円ですが、７０歳以上になると同じ２ヶ月（６０日）までの入院で負担する医療費の上限は￥８８，８００に半減します。

年金で医療費を支払えるようになるのをご存知ですか？

上記、医療費負担額は７０歳以上の方で収入基準が一般世帯に該当する方の例です。一般世帯に該当する方の年金年額は１２０万１円から２６５万円未満に該当する方です。一番多い年額は２００万円前後だと言われています。月当たり約１６万円強。この収入から入院したら１ヶ月最大￥４４，４００を負担します。

保障が必要な期間とは、働かないと医療費を支払えない期間です。すなわち年金を受給するまでの期間です。

医療費を保障に頼らず実費負担するメリットをご存知ですか？

例えば、年金収入で１３０万円の方は上記一般世帯に該当し、１ヶ月に負担する医療費の上限は￥４４，４００。その方が医療費２０万円支払ったら医療費控除１０万円を受けられます。その結果、課税所得が１２０万円になり自動的に次年度の医療費負担基準は住民税非課税世帯２に該当します。その結果、医療費負担の上限が￥４４，４００から￥２４，６００に下がります。それが翌年１年間続きますから最大２４万円の負担減になります。保険で保障してもらうよりメリットになる場合が少なくありません。

６５歳以降で月払い保険料が￥５，０００以上になったら、それ以降は保障してもらうために支払うより預貯金して入院したら支払うほうがメリットになる

保険料５千円を９回支払ったら４万５千円です。１ヶ月分の入院費になります。保険料がもっと多くなるほど１ヶ月分の医療費相当分の支払いは短期間でなります。保障より自分で対処するほうが良いと分かります。

損する理由は保険加入の動機、

絶対条件（医療費＞保険料）を満たせなくなる

３つの重要な事を満たせなくなります。

１）日額保障を増やしたつもりだが、実際には保険料負担が先行するため、負担が増えた分さえ入院保

障で取り戻せなくなる

例えば、日額５千円の保障の保険料が￥３，０００。日額を５千円多く保障してもらうために日額を倍の１万円にすると保険料も倍の￥３，０００になります。

※１年経過時では

日額５千円の保険料累計は３６、０００円。日額１万円の保険料累計は７２，０００円

日額を５千円多く保障してもらうために１年で保険料を３６，０００円多く支払います。

１年経過時では、日額５千円多くした分を保障で取り戻すには７日以上の入院をしなければならない。

支払い年数が長くなるほど保険料を多く支払った分を保障で取り戻すために最低限入院しなければならない日数が長くなります。従って、保障を増やすメリットはありません。あるとすれば長期入院になった時だけです。

２）補う医療費より保険料負担が多くなるまでの支払い回数が短くなる

例えば、１入院６０日の保障で日額５，０００円の保険料が￥３，０００とすると、保障で補う医療費の目安は１８万円。従って、保険料￥３，０００は１８万円以内の支払い総額でなければ保険加入の絶対条件を充たせなくなります。保険料￥３，０００を６０回支払えば１８万円になります。

保障を倍の１万円にすると保険料も倍の￥６，０００です。補う医療費は変わらず１８万円です。

保険料￥６，０００を３０回支払えば１８万円になります。その結果、保障で補う医療費１８万円と同額になるまでの支払い回数が６０回から３０回になります。保障はその保険料を支払ってもなっとくできる期間に最大入院をして保障してもらうことに賭けるため保障を増やすとその確率を悪くするだけです。

２）１入院の日数の選び方にも関係します。保障で補う医療費は１入院の日数で決まります。従って、

支払う保険料以上の保障をしてもらえる内容でなければなりません。

例えば、１入院６０日、日額５，０００円、保険料￥３，０００、支払期間３０年では

補う医療費１８万円に対して保険料総額では１０８万円になります。それなのに、日額を倍の１万円にすると保険料も倍の￥６，０００になり補う医療費１８万円に対して保険料負担は倍の２１６万円になります。保険料を１０８万円支払うのであれば補う医療費は１０８万円以上でなければ支払う意味がありません。そうすると１入院６０日ではなく７３０日を選ばなければなりません。保障を倍にすると保険料を払いすぎるので、保険にならなくなります。

l  医療保険Ａ、Ｂ、Ｃ　＋ガン保険＋共済など

医療費の支払いはかかった治療費に対してであり、病名に対してではありません。

従って、入院時の医療費を補える保障だけあれば良いので医療保険の入院保障だけで対処できます。それなのに重複する保障に多数加入すると保険料負担が増えて保険加入の動機、絶対条件（医療費＞保険料）を満たせなくなります。前項の保障を増やすと損することだけが増える内容と同じです。

保険料の払方に惑わされない

●保険料がずっと変わらない払方　　　●保険料が更新ごとに上がる払方

保険加入の動機、絶対条件（医療費＞保険料）を満たせなくなる

保険料の支払いは保険会社が決めた支払い期間に従うのではなく、保険で補う医療費に対して負担限度を決めて支払わなければならないので、その支払い限度になるまでの支払い回数が長くなる払方を選ぶべきです。

例えば、３５歳、男性、日額５千円、１入院７３０日、手術保障　ガン診断給付金１００万円

（ポイントはこの保障で補う医療費は１３２万円なので保険料は１３２万円以内であること）

終身保障、６０歳払い済み保険料￥７，０３３　　　　

１０年定期更新型３５歳保険料￥１，８２７、４５歳保険料￥３，２７９、　５５歳保険料￥６，０９４

終身保障の保険料メリット期間確認。１３２万円÷￥７，０３３＝１８７回＝１５年７ヶ月（５０歳７ヶ月）

１０年定期方保険料メリット期間確認　３５歳保険料累計￥２１９，２４０、４５歳累計￥３９３，４８０

５５歳保険料累計￥７３１，２８０、３０年間の累計￥１，３４４，０００

終身保障、６０歳払い済み保険料では契約から１５年７ヶ月までしか支払うメリットがありません。

１０年定期型では約３０年間の支払いメリットがあります。

この例では、保険料更新型のほうがメリットになります。保険を選ぶ基準を間違えないことです。

保険会社が決めた保障期間に対して決めた保険料支払期間を払いきることが前提にすると無駄な支払いを含めた選び方になります。あくまでも支払う限度の基準は国が決めた医療費です。

不要な保障、役立たない保障に振り回されない！

入院保障に重複する保障、保険加入の動機、絶対条件（医療費＞保険料）を満たせなくなる

■日帰り入院、■女性特有病保障　■成人病保障　■ガン割増し保障　■７大疾病入院保障　

これらの保障は入院保障に重複します。入院保障はすべての病気やケガの入院を保障されますから入院保障だけで入院時の医療費を補えます。ところが、これらの病名を限定する保障はその病気にならないと保障されませんから保障と考えると効率が悪く意味のない保障です。また、保険料負担が増えるので保険加入のために必要な選択基準に該当します。

■通院保障は、入院保障に該当する入院をして退院後の通院を保障されます。主に入院してほぼ必要な治療

をするので退院後の通院治療はほとんどなくあっても限られた病気の通院しかありません。

■保険料支払免除。この保障に該当する確率は０％に近くなります。その理由は所定の高度障害の原因となった日から１８０日以内に高度障害と認められた場合に保険料支払を免除すると書かれてあります。これに該当する高度障害とは両手両足を欠損した状態です。その他の高度障害は１８０日以上経過しないと認定されないからです。

l  先進医療を受ける病状

主に現在の保険診療での医療技術では治せないと思われる病状になった時、治療方法が確立されていないが治せる見込みがあると思われる治療方法で試してみる治療のこと。

その効果が確実にあると認められるようになれば保険診療が適用されるようになり先進医療の指定から外れる。

反対に先進医療の指定が続いているということは、まだ治せる確率が高くないということになる。

• Ø  保険を考える時の注意点

先進医療の保障対象になる病気のほとんどがガン。従って、その多くのケースではある程度の余命を宣告されているのと同じような病状の場合が考えられます。いわゆる寿命です。そんな時まで保障でカバーする必要があるかを考える必要があると思われます。

l  先進医療を受ける為には

１）先進医療を含む自由診療を受けるためには、前金で支払わなければならない。支払う預貯金がないと受けられない。

2）治療を行っている病院が限られている。遠方の場合は、そこまで家族を含めていけるか問題です。

• Ø  保険を考える時の注意点

先進医療の保障は後払い方式です。従って、治療を受ける預貯金がないと受けられません。

l  先進医療で費用が高額になるのは

未承認の薬代、高額の設備投資から機械の使用代や機械代です。

• Ø  保険を考える時の注意点

先進医療の保障は、保険が適用されない部分の先進医療にかかった技術料、または技術料と同額と約款に書かれてあります。技術料とは、医者の治療行為全般のこと。薬代、機械の使用料は技術料ではありません。保険が適用されない自由診療とは、薬代、機械の使用料のことであり、保険が適用されない部分には技術料が存在しません。保障条件に合致するものが存在しないことになります。

l  病院の医療費明細書

病院が発効する医療費明細書には先進医療の費用項目はありますが、技術料という項目はありません。

• Ø  保険を考える時の注意点

約款には技術料、または技術料と同額を保障すると書かれてある限り、病院で技術料の証明を発効してもらわない限り保障してもらう根拠を提出できません。また、病院に確認しましたが技術料を証明してくれる病院は多くないと思われます。また、保険が適用されない部分には技術料が存在しないため証明をしてもらいたくても書いてもらえないです。さらに何かの手違いで技術料を証明してくれても技術料は医師の時間給のようなものなので数万円程度にしかならないと思います。

先進医療の治療を受けるにはガン診断給付金がベストの保障です。

ガン診断給付金はガンと診断確定されたら前金で一括保障されるからです。

自由診療を受けたら医療費が全額自己負担なのでいくらかかるか分からない？と言われます。

自由診療を受ける病状について考えましょう。大きく分けて２つ。生死に関係ないが現状では健康保険が適用されない治療方法で簡単に治せる治療。この場合、保険診療でも治せる治療方法がある。お金があれば自由に受けて下さいというような位置付けです。例えば、歯のインプラントの治療のようなもの。

もう一方では現時点の医療技術では病気を治せない状態になっている時に、保険診療では他に治す手立てがないと思われる時に海外の未承認約で効果があるかも分からないけど試してみたいと思われるとその薬代を購入するために全額自己負担しなければなりません。従って、治療効果があるか分からないが試してみたいと思った時、その治療を支払うお金がある方が受ける治療です。一般的な高齢者の大半はそのような状態になったとき、自由診療を希望しないと言われます。先進医療も同じです。

自由診療を受けるのは、保障で対処するのではなく、預貯金で対処すべきものです。

それでも、保障で対処したいと思うのは、子育て期間の若い時です。その期間内に対処できるように考えるほうが無駄な保険料負担をしないですむと思われます。

自由診療に該当する病気のほとんどがガンです。従って、自由診療や通院治療に対処できる保障を入院保障に追加するだけで良いと思われます。

ガン診断給付金１００万円。これだけあればほぼ対処できます。

保障を増やすと保険料負担も増えるため保険料支払総額の目安１００万円を超える支払いになります。そうなると保険に入っているつもりが自分で支払った以下の保障しかしてもらえないことになります。