医療費負担額のことが分からなければ
すべて分かりません。
従って、医療保険を選ぶために必要な知識はここからスタートです。
医療保険は、この1ヶ月に負担する医療費を補える保障があれば良いのです。その為には、医療費負担額について詳しく理解できていなければなりません。
入院したら、病院から請求される医療費の目安は9万円。
同一月内の入院だったら入院日数に関係なく、病名、性別、年齢にも関係ありません。
収入で負担限度が決まります。69歳以下、一般世帯
医療費とは
診察費、部屋代、手術費、注射代、薬代、など治療に関するすべての費用のこと。
医療費負担額とは
治療のためにかかった医療費の総額に対して、患者負担分と国の負担分に別れており、患者負担分は1ヶ月単位で精算し支払う上限が決められています。その差額を国が負担してくれますが、その負担には私達が毎月支払っている健康保険料から充当されます。
医療費負担額は下記の通りで、収入で決まっているだけです。
1ヶ月に負担する医療費9万円を補える保障があれば良い。
医療保険の入院保障だけで良い。
ガン保険はガンだけの保障なので不要。
上記、医療費負担額を保障で支払うために保険に加入します。
医療費の支払いは1ヶ月ごとに、負担する上限が決まっています。
従って、その医療費を保障で補うことを考える場合、医療費より保険料がはるかに少ない負担であることが絶対原則になります。
医療費の負担は、1ヶ月に上限は決まっています。
従って、その上限額を累計すれば入院しなくても入院月数ごとに負担する医療費がいくらになるか計算できる仕組みになっています。
●1ヶ月以内の入院であれば医療費負担額の目安は9万円
●2ヶ月以内の入院であれば医療費負担額の目安は18万円
●4ヶ月以内の入院であれば医療費負担額の目安は30万円
●1年以内の入院であれば医療費負担額の目安は66万円
●2年以内の入院であれば医療費負担額の目安は132万円と計算できるのです。
医療保険は入院を保障される日数の限度が決まっています。
だから、その保障日数を月数に置き換えればその保障でいくらの医療費負担額を補う保障かを確認できます。
その結果、その医療費負担額を保障で支払うために保険料を支払うので医療費と保険料のどっちが得かを見比べることができます。
保険料の総額が医療費負担額よりはるかに少なければその保険にメリットがあると判断でき、反対であればメリットはないと判断できます。
病院に支払う医療費 目安表 69歳以下、一般世帯 | |||||||
保障日数 |
30 日 |
60日 | 90日 | 120日 | 180日 | 365日 | 730日 |
入院月数 | 1ヶ月 | 2ヶ月 | 3ヶ月 | 4ヶ月 | 6ヶ月 | 1年 | 2年 |
医療費負担 | 9万円 | 18万円 | 27万円 | 31万円 | 40万円 | 66万円 | 132万円 |
例えば、1入院の日数が60日、保険料¥3,000 の医療保険
60日=2ヶ月=18万円の医療費負担額を保障で支払うために保険料¥3,000を支払う保険だと分かります。
●まず、18万円の医療費負担額のために保障が必要かを判断します。
●保障が必要だと思ったら、保険料を支払う価値があるかを確認します。
18万円÷3000=60回=5年で補う医療費と同額になります。
この保障のメリット期間はたった5年だと判断できます。
それ以上の支払いは全く無意味な支払いになるからです。
その結果、この保障と保険料では保険に入らないで入院したときに18万円を支払ったほうが得だと判断できます。
1入院の日数が異なっても同じように確認すれば良いだけです。
保険加入のメリットは入院したときに病院に医療費を支払うより保険料がはるかに少ない負担で医療費を支払えるからです。従って、医療保険加入において一番重要なことは、医療費より保険料が多くならないことです。
例えば、1ヶ月の入院費を保障で補うために保険料を支払う場合、1ヶ月の入院で病院に負担する医療費の上限は9万円。
従って、保険料を一時払いで9万円だったら保険に入らずに病院に支払ったほうが良いのは明白です。
保障を増やすと保険料負担が増えるため、保険のメリットがなくなることになります。
病院に支払う費用の中で入院保障で対処できるのは保険診療費だけ!
●自由診療
保険で認められていない治療法(未認可の治療薬など)や、要医療状態以外に対する医療行為(通常の歯科矯正や美容整形など)では健康保険は利用できない。
保険で認められている治療法であっても、保険を利用せずに治療することが可能である。
これらの場合、診療報酬は医療機関の裁量で設定することができ、全額患者の自己負担となる。
すなわち自由診療の多くは
安全性、有効性等が確認されていない医療であり、それらの治療を皆が望む時とは、保険診療では治す手段がないと思われるときだと思われます。
=余命を宣告されているような状態であると思われます。
そんな時まで民間の医療保険やガン保険で保障を考える範囲ではないと思われます。
何故なら、そんな状況になる多くの方の年齢は高齢者であり、ある意味寿命です。そのような時は預貯金の範囲で対処すべきことだと思われます。
さらに、保険を考える時の注意点は、自由診療は前金で支払わなければなりません。そして、保障の多くは後払い方式です。だから、その時に支払うお金がないと受けられないのです。
入院日額を増やしても自由診療には対処できません。
何故なら、何日入院するか分からないこと。1日1万円でも1ヶ月30万円しかないことです。 また、保障を増やすと保険料負担だけ先行するため保険にならなくなります。
●保険診療
上記、自由診療に該当しない治療で安全性、有効性が確認できている治療
一定の自己負担額において必要な医療が提供される
本人が希望しなければ支払わなくても良いもの。何日入院するか分からない入院で差額ベッド料を支払い続けられる方は限られています。又、短期入院のためであれば保険料負担のほうが高くなるために保障は見合いません。
●食事代
日常生活に必要不可欠なものは計算外です。
下記の表は、70歳以降に入院したとき病院に支払う医療費です。
例えば、1入院60日、通算保障日数1095日の保障条件で実際に保障されるは、60日になってしまうケースがあります。それは高齢になるほどその確率は高くなります。
1入院60日の保障される日数と同じ日数を入院したときに病院に支払う医療費の限度は
住民税非課税世帯1に該当する方で3万円
住民税非課税世帯2に該当する方で49,200円
一般世帯に該当する方で88,800円
現役並み世帯に該当する方で18万円
それに対して終身保障してもらうために負担する保険料の総額を計算すると最低でも100万円以上~300万円ほど支払うことになります。
そんなに支払って保障してもらうことに賭ける意味がないと思われます。
入院月数別患者負担の目安表 70歳以上、医療費負担額 |
||||
入院月数 | 住民税非課税世帯1 | 住民税非課税世帯2 | 一般世帯 | 現役世帯 |
1ヶ月 | 15,000円 | 24,600円 | 44,400円 | 9万円 |
2ヶ月 | 30,000円 | 49,200円 | 88,800円 | 18万円 |
3ヶ月 | 45,000円 | 73,800円 | 133,200円 | 26万円 |
4ヶ月 | 60,000円 | 98,400円 | 177,600円 | 30万円 |
5ヶ月 | 75,000円 | 123,000円 | 222,000円 | 35万円 |
6ヶ月 | 90,000円 | 147,600円 | 266,400円 | 40万円 |
7ヶ月 | 105,000円 | 172,200円 | 310,800円 | 44万円 |
8ヶ月 | 120,000円 | 196,800円 | 355.200円 | 49万円 |
9ヶ月 | 135,000円 | 221,400円 | 399,600円 | 53万円 |
10ヶ月 | 150,000円 | 246,000円 | 444,000円 | 57万円 |
11ヶ月 | 165,000円 | 270,600円 | 488,400円 | 62万円 |
12ヶ月 | 180,000円 | 295,200円 | 532,800円 | 66万円 |
24ヶ月 | 360,000円 | 590,400円 | 1,065,600円 | 132万円 |
年金で医療費を支払える!
国民年金と厚生年金を合わせた収入層で一番多いと言われているのは1ヶ月16万円台。
この収入層の方が入院したときに負担する医療費は住民税非課税世帯2に該当するので1ヶ月¥24,600が上限です。
年金を受給していると保障がなくても年金から医療費を支払えます。
保障が必要な期間とは、働かないと医療費を支払えない期間です。
終身医療保険よりもっとメリットになる入り方を考える
入院したら
病院に支払う医療費は1ヶ月ごとに支払う上限は決まっています。
医療保険で入院を保障される日数の限度は
1入院で保障される日数になると考えて対処したほうが良いと分かります。
(保障日数=入院日数)を合体させると=病院に支払う医療費が分かる!
入院を保障される日数を月数に置き換えるとその保険で補う医療費負担額が分かることになります。
保険の価値を判断できる
保険で補う医療費が分かれば保険料の総額確認をし、病院に支払う医療費より保険料負担のほうがはるかに少なければその保険に賭けてみる価値があると判断できます。反対に保険料のほうがはるかに多いとその保険に入らないほうが良いと判断できます。
下記、収入別、入院月数別医療費負担額早見表を作ってみました。
現時点で入院を保障される日数(1入院の日数)が一番長い保障で730日。
同じ日数を入院したときに病院に支払う医療費の目安は132万円(69歳以下、一般世帯)
最大2年間の入院を保障される保険で保険料を支払う総額は病院に支払う医療費よりも少なくなければ保険に加入するメリットがありません。
保障してもらうために保険料をいくら支払うつもりですか?
入院月数別患者負担の目安表 69歳以下、医療費負担額 |
|||
入院月数 | 住民税非課税世帯 | 一般世帯 | 高額世帯 |
1ヶ月 | 35,400円 | 9万円 | 155,000円 |
2ヶ月 | 70,800円 | 18万円 | 310,000円 |
3ヶ月 | 106,200円 | 26万円 | 465,000円 |
4ヶ月 | 130,800円 | 30万円 | 548,400円 |
5ヶ月 | 155,400円 | 35万円 | 631,800円 |
6ヶ月 | 180,000円 | 40万円 | 715,200円 |
7ヶ月 | 204,600円 | 44万円 | 798,600円 |
8ヶ月 | 229,200円 | 49万円 | 882,000円 |
9ヶ月 | 253,800円 | 53万円 | 965,400円 |
10ヶ月 | 278,400円 | 57万円 | 1,048,800円 |
11ヶ月 | 303,000円 | 62万円 | 1,132,200円 |
12ヶ月 | 327,600円 | 66万円 | 1,215,600円 |
24ヶ月 | 655,200円 | 132万円 | 2,431,200円 |
ワンポイントアドバイス
医療保険を撰ぶ基本
必要な保障は1ヶ月に患者負担する額を補える保障と保障額があれば良いこと。
保険料の支払は補う医療費より多く支払わないこと。
例えば、1ヶ月の入院を保障する保険だったら、1ヶ月の入院で患者負担する額より保険料が多くならないこと。
この考えをもっている方が多くないようです。
<保険に入らない選択肢>
医療費の支払用として預貯金で約1年分の入院費を支払える額があれば保険は不要だと思われます。
住民税非課税世帯に該当する方は医療費負担が多くないので、その負担額より保険料負担が少なくなる保険は無いと思われます。従って、保険に入るより、その保険料を積み立てたほうが良いと分かります。
70歳以上の方は保障を考えると損することになると思われます。年金を受給していると年金から医療費を支払えます。また、患者負担額も高くないのでその負担額を保障で支払うために保険会社に支払う保険料のほうが高額になり、負担が見合わないのです。
現時点での病状に関係ありません。現時点で入院している、持病で通院している、まったく健康、などで医療費負担が異なることはありません。あくまでも入院し治療を受ければ支払う負担額です。医療保険は、原則持病があったり、入院歴があれば保険に加入できません。また、最近は持病があっても加入できる保険もありますが、健康な方が加入できる保険に比べて保険料が割増しされています。しかし、患者負担額は現時点での健康状態に関係ないので、あくまでも患者負担額よりも保険料負担が少なければ保険に加入するメリットはありますが多くなれば保険に加入するよりも入院したときに病院に直接支払ったほうが良いと分かります。
短期入院を保障する保険だったら加入するメリットがありません。 例えば、1入院60日保障とは2ヶ月の医療費を保障で支払うために保険料を支払います。2ヶ月の入院で支払う医療費の目安は約18万円。たった18万円の医療費を保険で補ってもらうには保険料の総額は3万円から5万円くらいでなければ保険の旨みがありません。現状ではそんなに負担総額が少ない保険は皆無です。だから、短期入院の保障だったら加入しないほうが良いのです。
あなたの患者負担額を覚えましたか?
患者負担額がすべての基本になります。
医療保険を選ぶときも保険に入るメリットがあるのは患者負担額より保険料負担額が少ない場合です。
すごく簡単なことなのに、見比べる基準を間違っているから何が何だか分からなくなっているだけです。
これが、医療保険を考えるすべての基本になります。
また、生活においての無駄な負担をしないための重要な知識です。
ここまでをすべて理解できたら、次は医療保険の選び方に進みます。
保険は何処に入るかではなく誰に入るかです。
その為には誰に相談するかが重要な第一歩です。